自社独自の研究により国産の竹の原料化、およびリサイクル原料化にも成功。2024年春から国内供給の竹を原料化する工場の稼働もスタート。バイオマス原料（TAKENOWA）生産のスタート時から化石燃料の削減を可能にした環境対策事業です。循環型マテリアルリサイクルの取組みは、2024年5月より開始。国産の竹を活用することで、放置竹林解消の一助となり、社会貢献にも繋がっています。

2024年春から、国内供給の竹を使ったバイオマス原料の製造を開始。現在は、国内供給の竹原料による製品製造を行っています。
国産竹バイオマス原料はTAKENOWA（タケノワ）として商標登録申請中。

マイングループ本社がある北九州には、古くから竹林が多く存在し、管理者不在などによる放置竹林が問題となっていました。
竹は非常に成長が早く、高密度で育つため、土壌に日が当たりにくくなり、結果としてその他樹木の成長を阻害します。また、竹自身は根が浅く、地盤を支える力が弱いこともあり、土砂崩れの原因となることも少なくありません。


マイングループではそういった放置竹林による深刻な問題に対して、地域の問題解決の一助となるべく竹を活用することを選びました。

竹は成長が早い分、原料として枯渇する可能性が低く、長期スパンで見てもアメニティ原料として適した素材であると考えました。また、竹を活用することで、現在すでに問題となっている放置竹林による竹害を防ぐ一助にもなり、目に見える社会貢献へと繋げることが可能になりました。

竹は加工・活用が難しく、安価なプラスチックに取って代わられました。しかしこうして活用方法を見いだし、出口を作って広めることで、再度プラスチックに代わる物として、竹の消費量を増やすことができると期待しています。

マイングループでは、現時点の最適な答えとして、まずはコスト的にもシステム的にも多くのお客様が取り組むことのできるバイオマスとそのリサイクルシステムの構築を最優先として実現しました。

生分解性素材においては、現時点ではインフラとなる受入れ土壌の不足、コスト、強度など、社会浸透のための懸念材料があり、今後改善を踏まえていく事で、将来的には素晴らしい答えの一つになると考えております。

リサイクル工場併設研究室では、将来的な可能性を視野に、生分解性素材の研究も行っていきます。

土壌の微生物によって分解され土に還るプラスチック。現在様々な原料での研究が進んでおり、今後インフラ整備も合わせて整っていけば、将来的に広く浸透していく手法の一つ。